あずきチャンネル

あずきチャンネルは2chまとめブログです。 速報系から雑談まで特定のジャンルに限定せず、色々な記事を掲載します。 今後ともよろしくお願いいたします。

    仮想通貨

    1: 小豆大福 2018/01/17(水) 11:03:04.62 ID:CAP_USER9.net
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     インターネット上で取引される仮想通貨の代表格「ビットコイン」の価格が17日、主要な国内取引所で急落し、一時、昨年11月下旬以来約2カ月ぶりに1ビットコイン=100万円を割った。世界的な規制強化の流れを不安視し、投資家の売り注文が出たとみられる。

     取引所を運営する「コインチェック」(東京)によると、17日午前に99万7千円まで下落した。午前10時現在は125万円前後まで戻した。

     仮想通貨を巡っては、韓国政府が取引所の閉鎖を可能にする特別法制定を検討すると伝わっている。

     ビットコインは昨年12月、一時230万円超まで上昇。その後は下落と上昇を繰り返していた。

    配信2018/1/17 10:59
    共同通信
    https://this.kiji.is/326179412743177313

    関連スレ
    【仮想通貨】ビットコイン 昨年9月以来最大の下落、12%安 リップルは一時28%急落-規制警戒で★2
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1516117166/

    引用元: ・【仮想通貨】ビットコイン百万円割れ

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    1: 小豆大福 2018/01/03(水) 16:05:25.68 ID:CAP_USER9.net
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    2日、GACKTの公式ブログが更新された。自身が参画する仮想通貨事業「SPINDLE」に対する批判などに対し、「情報選択のリテラシーが非常に弱い」と反論した。

    昨年12月26日、GACKTは同ブログ上で、「SPINDLE」に関与していることを明かした上で、事業に対する投資を呼びかけていた。

    しかし、この事業発表に対し、ネット上では「また詐欺に引っかかるのか?」「大丈夫か?」といった、多くの批判が巻き起こったようだ。

    こうしたネガティブな反応について、GACKTは今回のエントリー上で、痛烈に「投資リテラシーの話以前に、情報選択のリテラシーが非常に弱いことを多く感じました」とコメント。「投資はあくまで自己判断で行うものです」「無理に強要されてするものではありません」「指を咥(くわ)えて見ていてください」と反論した。

    また、共同事業者たちの過去を危ぶむ反応に対しても、GACKTはすでに調査済みだと明言した上で、「間違っても詐欺になるようなことに、ボクの名前を出すことをボク自身がすると思いますか?」

    「どんだけGACKTはアンポンタンなんですか」とあきれた様子をあらわにする。そして、行政処分を受けた人物が申し訳なさから裏方に回っていることも明かし、「ボクらは日本がそういうチャンス(再起)を与えられる国であることをまだ信じたいと思っています」とつづっていた。

    GACKTは続けて、日本人は情報選択のリテラシーが弱いため、多くのメディアが発信する情報に右往左往している現状を指摘。その上で、「自身の判断で決断するということ、上部の情報ではなくしっかり勉強することが何より大切なわけです」と読者に向けて説いた。

    最後に、GACKTは「偏った解釈と情報を自信満々でアップしてくださる一部の方達」に向かって、「ココロから哀悼と感謝と殺意の気持ちを込めてこの始まったばかりの一年をどうか無事にお過ごしできることを刹那に願っております」「帰り道の一人歩きには十分お気をつけください」と怒りをむき出しにしていた。

    2018年1月3日 13時49分 トピックニュース
    http://news.livedoor.com/lite/article_detail/14110685/

    引用元: ・【芸能】<GACKT>仮想通貨事業への批判に反論!「情報選択のリテラシーが弱い」「どんだけGACKTはアンポンタンなんですか?」

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    1: 小豆大福 2017/12/20(水) 15:42:53.20 ID:CAP_USER9.net
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    仮想通貨ネムが最高値 中国アプリで採用、約1年で360倍に
    2017/12/20 12:15
    https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL20HNG_Q7A221C1000000/

     インターネット上の仮想通貨「NEM(ネム)」が上昇している。テックビューロ(大阪市)が運営する仮想通貨取引所「Zaif」によると、19日に一時127円台まで上昇し、節目の100円を超えて最高値を付けた。1年ほど前は0.35円程度で推移しており、約360倍になった。中国の騰訊控股(テンセント)が提供するスマホ向け無料対話アプリ「微信(ウィーチャット)」にネムで決済する電子財布(ウォレット)が21日から提供開始となることを受けて、流動性拡大を期待した買いが入った。

     ネムはブロックチェーン「NEM(ネム)」を基に生まれた仮想通貨で通貨の単位は「XEM(ゼム)」。関与している日本の技術者が多いことでも知られる。最近では人気お笑いコンビ「かまいたち」がお笑いコンテストの賞金の使い道を巡り、ネムに言及したことで話題となった。〔日経QUICKニュース(NQN)〕

    引用元: ・【経済】仮想通貨ネムが最高値 中国アプリで採用、約1年で360倍に

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    1: 小豆大福 2017/10/22(日) 14:40:09.04 ID:CAP_USER9.net
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    インターネット上で取引される仮想通貨「ビットコイン」が8月に続いて再び分裂する見通しだ。国内の取引所は一部で取引の一時停止を予定しているほか、新通貨の扱いについて対応が分かれるとみられ、混乱が起きる可能性がある。ビットコインの価格は分裂前後に乱高下しそうだ。

    今回の分裂は、ビットコインの取引記録の管理を手掛ける香港の事業者らによるものだ。従来の… 残り262文字(全文436文字)

    配信2017年10月22日朝刊
    毎日新聞 全文は会員登録をしてお読みいただけます
    https://mainichi.jp/articles/20171022/ddm/002/020/091000c

    他ソース
    ビットコイン、10月25日に再分裂か 新通貨誕生も (2017/10/18)
    https://style.nikkei.com/article/DGXLASFL16HMI_W7A011C1000000?channel=DF150620172611

    引用元: ・【仮想通貨】ビットコイン 25日に再分裂へ 価格乱高下も

    【仮想通貨ビットコイン 25日に再分裂へ 価格乱高下も】の続きを読む

    1: 小豆大福 2017/09/20(水) 10:53:23.30 ID:CAP_USER9.net
    106 みずほフィナンシャルグループの山田大介常務執行役員は20日、円と等価交換できる仮想通貨「Jコイン(仮称)」を創設する考えを明らかにした。「全ての邦銀が大同団結すべきだ」と述べ、他メガバンクや地銀などとの共同発行を目指す。

     金融庁と日本経済新聞社などが東京都内で開いている「FIN/SUM(フィンサム)ウイーク2017」で講演した。

     Jコインは日本円とペッグ(固定)し、ビットコインのように価格が変動しない。プリペイド式の電子マネーの良さを取り込み、信頼性が高く、全国で使える仕組みにする。2020年までに始める構想だ。

     日本は海外に比べ決済に占める現金比率が高い。ATM網の維持費用などで金融業界全体で1兆円の費用がかかっているとの試算がある。Jコインが普及すれば、こうしたコストが減り、個人利用者の送金手数料やATM手数料を軽減できる。山田常務は「キャッシュレスの果実を利用者に還元することは大いに可能」と述べた。

     みずほは今月、Jコインの創設に向け、ゆうちょ銀のほか約70行の地銀が参加する準備会合を開いている。

    配信2017/9/20 10:09
    日本経済新聞
    https://www.nikkei.com/article/DGXLASGC20H04_Q7A920C1EAF000/

    関連スレ
    【経済】新仮想通貨「Jコイン」の発行を検討…みずほFGなど国内の銀行連合で★3
    http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1505691295/

    引用元: ・【仮想通貨】みずほ銀行、円と等価交換「Jコイン」創設表明 他銀とも連携、共同発行目指す

    【【仮想通貨】みずほ銀行、円と等価交換「Jコイン」創設表明 他銀とも連携、共同発行目指す】の続きを読む

    1: 小豆大福 2017/09/08(金) 20:29:02.44 ID:CAP_USER9.net
    3GMOインターネットは7日、ビットコインマイニング(仮想通貨の採掘)事業に2018年上半期を目標に参入すると発表した。
    北ヨーロッパに、次世代の7ナノメートル半導体チップを採用したマイニングセンターを設立する。

     インターネットというツールは、国際社会の「情報の国境をなくしていく」役目を担ってきた。同社は、ビットコインマイニング事業に乗り出し、
    国際社会の「貨幣の国境をなくしていく」ことへの貢献が狙いだ。GMOグループがインターネットインフラ事業やインターネット金融事業で培ってきたノウハウを利用するとしている。

    ■次世代型のマイニングセンターの設立

     ビットコインを始めとする仮想通貨は、政府などの中央施設が発行する貨幣とは違い、各個人や企業がインターネット上でネットワークに参加し相互に監視する
    「分散したシステム」となっている。そのため、個人や企業がパソコンやスマートフォン、専用の機器を利用し仮想通貨のマイニング(新規発行)を行う必要がある。

     GMOインターネットは北ヨーロッパにマイニングセンターを設立し、ビットコインの新規発行に必要な高性能な計算を行う次世代チップ搭載コンピューターを設置する予定だ。
    センターを稼働すると大変な量の熱が放出されるため、その冷却や膨大な電気代の調整がカギとなる。

     新設のマイニングセンターでは、水力や地熱などの再生可能エネルギーを電力として利用する予定だ。

    http://www.zaikei.co.jp/article/20170908/397790.html

    引用元: ・【社会】GMO、ビットコイン採掘事業を開始へ 欧州にマイニングセンター設立

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