あずきチャンネル

あずきチャンネルは2chまとめブログです。 速報系から雑談まで特定のジャンルに限定せず、色々な記事を掲載します。 今後ともよろしくお願いいたします。

    新聞

    1: 小豆大福 2017/11/02(木) 18:14:21.67 ID:CAP_USER9.net
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    http://biz-journal.jp/2017/11/post_21179.html

     一般に、新聞の部数減が止まらない、といわれている。2001年上半期と16年上半期の新聞販売データを比べてみると、読売新聞が1,028万部から901万部、朝日新聞が832万部から658万部、毎日新聞が396万部から309万部と、大きく部数を下げている。一般には、この事態をもって「新聞離れ」が進んでいると論じられている。

     だが、ほかに日本経済新聞(306万部から273万部)、産経新聞(201万部から157万部)を加えた全国紙は、主として関東圏と関西圏でよく読まれているにすぎない。東京にいる人は、地方では地元の新聞がよく読まれていることに、なかなか気づかない。
    部数の下がる地方紙、下がらない地方紙


     地方紙・ブロック紙のなかにも、部数の下がっていない新聞と大きく下げている新聞がある。たとえば北海道新聞は123万部から103万部、広島県の中国新聞は73万部から55万部と大きく下げている。新潟日報は49万部から44万部へと減っている。

     だが、そんな状況のなかでも部数を落としていない新聞がある。群馬県の上毛新聞は30万部のまま、栃木県の下野新聞は31万部から30万部、山梨県の山梨日日新聞は20万部から変わらず、長野県の信濃毎日新聞も47万部のままである。とくに山梨県は2001年に88万人程度だった人口が、現在では82万人へと大きく減っているにもかかわらず、新聞の部数減が起こっていない。

     地方紙の場合、部数減の要因には地方の人口が減少するというものがある。11年の東日本大震災で、福島県の福島民報や福島民友新聞は大きく部数を落とした。県外に避難した人が多かったからだ。もちろんこれは極端な事例だが、人口が減り、人が都会に流出するようになると、地方の新聞は部数を減らすのが当然だ。

     だが、それでも生き残っている地方紙がある。こういった地域では、「新聞離れ」が起こっていないのだ。

    (略)

    引用元: ・【経済】瀕死の新聞業界 朝日新聞が832万部から658万部、毎日新聞が396万部から309万部と、大きく部数を下げる

    【瀕死の新聞業界 朝日新聞が832万部から658万部、毎日新聞が396万部から309万部と、大きく部数を下げる】の続きを読む

    1: 小豆大福 2017/10/30(月) 13:18:51.83 ID:CAP_USER9.net
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    「文句を言っているだけ」の新聞メディアが若者にまったく読まれない理由
    やまもといちろう
    2017年10月30日 06:55

     衆議院解散総選挙が終わり、一週間ほど経過して各シンクタンクや日本経済に縁の深いファンドが「今回の選挙での有権者の意向は具体的に何だったのか」という探りを入れ始めておるわけですが、選挙の是非はまた別の機会でやるとして、今回の選挙では前回に引き続き「お前らは何を参考に候補者選びをしましたか」ということを問うたわけですよ。

     私も選挙直後の状況について産経新聞に記事を寄せましたが、今回ほど国民の生活に直接関係するはずの各種政策が有権者に届いていない選挙も珍しいなと思うわけですよ。でも、産経に限らず新聞はそれなりに紙面を割いて政策論争や各政党の立ち位置、考え方の違いなんてのは頑張って報じていたわけで、何でこんなに政策論争が有権者に浸透しなかったのか、不思議でしょうがなく思っておったわけです。

    【新聞に喝!】面白かったが政策論争に欠けた衆院選…メディアも自省を ブロガー、投資家・山本一郎 - 産経ニュース http://www.sankei.com/column/news/171029/clm1710290007-n1.html

     結論から言うと、20代、30代は一位二位が「テレビ(20代:32.4%)」「ネット(同:28.5%)」となり、そろそろ次の選挙ではテレビがネットに並ばれるのかなという状況になりそうですけれども、一番おっかないのは40代50代もそろそろテレビや新聞を参考にした有権者が速いペースで減ってきていることなんですよね。

     それも、新聞はびっくりするほど読まれなくなりました。これは、新聞紙を読んでいるという物理的な接触が壊滅的になってきただけでなく、ニュースサイトなどで新聞社の記事を読み、参考にしているという有権者も40代男性で6割を切りました。下手をすると、新聞社から出た記事と分からずタイトルだけ流し読みしているケースも数多く存在する以上、本当に読まれていない可能性さえも感じます。

     また、媒体別のデータで言うと、以前は読売と朝日が上位にあり、以下日経毎日産経と並ぶ「参考にする新聞紙」という具体名は、いまや産経と毎日がワンツーになり、読売朝日が低迷を始めました。


    これは、悪名高き「続きは登録して読む」「有料会員のみこちらへ」というネット戦略であり、結果として時事通信、共同通信のヘッドラインのほうがこれらの読売のまともな解説記事より影響力を持ってしまった、ということでもあります。

     ビジネスですから、有料登録した人にしか記事を読ませたくないというのは新聞社の戦略としては分かりますし、そうせざるをえないのだろうとも思います。一方で、これらの一連のマネタイズ策がネット上でのブランドイメージを逆に毀損し、産経よりも読まれない朝日新聞というビビる状況を作ったのは紛れもない事実でありまして、ワイドショーが50代60代主婦に与える心理的影響と並んで若者にまったく読まれなくなった新聞が死んでいく姿を現在進行形で見ることになるわけであります。

     私は2年前にこのような記事を書いたわけなんですが、皮肉なことに2年を経て本当に不可逆なぐらいに新聞記事が他のあらゆる分野の記事に埋没し、読まれなくなってしまった状況になってしまったということになります。これは厳しい。

    「ヤフージャパン一人勝ち」と「報道記事の買い叩き」がステマ横行の原因(山本一郎) - Y!ニュース https://news.yahoo.co.jp/byline/yamamotoichiro/20151001-00050069/

     つまりは、新聞紙を各家庭に配って月額何千円かもらうというビジネスモデルがだめになったのであって、新聞記事の品質や、それを担う新聞記者に競争力がなくなったわけではない、というのは正しい考察だといまでも私は思っています。つまり、新聞社は人なり、人が作るものである以上、メディアは人が大事だということに他なりません。


     しかしながら、昨今の選挙に関するアフターフォロー的な調査結果を見ると、新聞社は大切なはずの新聞記者ごとブランドが腐り、大事なところに記事を掲示することができず読まれなくなってきているという風にもいえます。これは不可逆的に厳しいところですし、もう駄目なんじゃないかとすら思う部分です。

     新聞社も各社生き残り方を模索しているとは思いますが、テレビ局同様ほとんど不動産屋になっているところもあります。取材して記事を頑張って書いて、なお読まれず金を取れなくてお荷物になる、というのは非常に残念なことですし、どうにかしないといけないとは皆さんお考えだと思うので、うまくこの辺のブレークスルーがあればいいのに、と強く思うんですけどね。
    http://blogos.com/outline/255587/

    引用元: ・【若者の新聞離れ】若者に全く読まれず死にゆく新聞 その理由は

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    1: 小豆大福 2017/09/26(火) 15:44:46.51 ID:CAP_USER9.net
    3 テレビ朝日の角南源五社長(60)の定例会見が26日、東京・六本木の同局で行われた。

     この日は同局の早河洋会長兼務CEO(最高経営責任者、73)が半年に1回の出席。8日をもって契約満了によりジャニーズ事務所を退所した元SMAPの香取慎吾(40)が司会を務めた「SmaSTATION!!(スマステ)」(土曜・後11時5分)が23日で最終回。生放送で香取が番組の終了を「新聞で知った」などと話した点について、「テレビ局が個人に通知することはない。

    事務所に連絡するということですから」と答えた。

     「彼は9月上旬まで事務所に所属されていたのではないですかね(9月8日付けで退所)。
    それ以前に、私どもと(事務所が)話し合ってということですから」と同会長。香取が終了決定時点で所属していたジャニーズ事務所側には「いついつまで(で終了)という話をした。我々は適正な事務処理をしたので、そこからは事務所の判断。我々は個人でなく、事務所と行動しているわけで、(香取への通達がなかったのは)何か意図があってというありません」と答えた。

     「終了の理由は視聴率か?」という質問には「総合的な判断です。(平均視聴率)8%は
    決して悪くない。よく頑張ってくれました」とねぎらいの言葉をかけていた。

    スポーツ報知
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170926-00000144-sph-ent

    引用元: ・【テレビ】香取慎吾のスマステ終了「新聞で知った」発言にテレ朝会長「テレビ局が個人に通知することはない」

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    1: 小豆大福 2017/09/17(日) 15:01:29.18 ID:CAP_USER9.net
    3北ミサイル発射で危機煽り 日本メディアはまるで従軍報道


    「北朝鮮がこの道をさらに進めば明るい未来はない」。15日早朝、弾道ミサイル1発をブッ放した北朝鮮に対し、強気の姿勢を見せた安倍首相。
    最も冷静になるべき国のトップが、感情ムキ出しで「戦意高揚」とも受け取られかねない発言をしているのだから呆れるばかりだが、そんな安倍以上に前のめりになっているのが日本のメディアだ。

    大体、北のミサイルが「日本の上空を通過」と騒いでいるが、高度800キロは宇宙空間と変わらないし、落下場所は日本列島から2200キロも離れているのだ。

    国民にとっては、どこを飛んでいるのかさえも分からないミサイルの脅威よりも、しょっちゅう墜落している米軍輸送機のオスプレイの飛行コースの方が切実な問題だ。

    それなのに、NHKも民放も、同じ映像を繰り返し流して「北のミサイル」危機を報じていた。
    大新聞も似たり寄ったりで煽っていたからどうかしている。

    メディアが政府と一体化して北朝鮮の敵対感情を刺激しまくってどうするのか。行き着く先は「戦争」しかないだろう。

    米国の政治学者、故ハロルド・ラスウェル氏は〈(戦争は)ニュースのネタを供給するだけでなく、需要も生み出す。
    新聞はそのプラカードに売り上げを増大させてくれる『偉大な戦争』と掲げるしかない〉と皮肉っていたが、カネもうけのために安倍政権と二人三脚で北朝鮮危機を叫んでいるとしたら言語道断だ。

    そもそも、安倍は対北朝鮮について「圧力強化で米国と完全に一致」とか言っているが、米国の本心は極めて疑わしい。
    「真珠湾の真実 ルーズベルト欺瞞の日々」(文芸春秋)によると、ルーズベルト大統領はヨーロッパ戦線の参戦に反対する国民を一致団結させるため、日本を挑発して真珠湾攻撃に追い込み、開戦の道を開いた――という。

    真偽は不明だが、支持率低迷にあえぐトランプ政権が北朝鮮を挑発し、日本、韓国を攻撃させ、それを口実に開戦して求心力を回復――なんてシナリオを描いていても不思議じゃない。

    だからこそ、日本メディアには冷静さが求められるのに、そんな姿勢はてんでない。

    2015年に韓国の国立ソウル大法科大学主催の「鶴峰賞」を受賞した論文「日本人従軍記者の韓国戦争報道とその性格」(米津篤八著)では、米軍の検閲下で朝鮮戦争を取材した日本の従軍記者が、米軍のヨイショ記事ばかり書いていた事実を明らかにしているが、今の大新聞・テレビも従軍報道と同じだ。

    「米国に対抗するために発射された弾道ミサイルについて、なぜ日本メディアが大騒ぎする必要があるのか。
    北の脅威を煽るほど、米国は武器を日韓に売りつけることができ、安倍政権の支持率も安泰――。日米ともに、そんな思惑で一致しているのでしょうが、今こそ冷静に考えるべきです」(元外務省国際情報局長の孫崎享氏)

    メディアが安倍政権の暴走を許せば「明るい未来がない」のは日本国民だ。
    https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/213737/1

    引用元: ・【日刊ゲンダイ】 北朝鮮ミサイル発射、大新聞・テレビが大騒ぎする必要があるのか  ミサイルの脅威よりも、米軍オスプレイの方が問題だ

    【【報道】日刊ゲンダイ 北朝鮮ミサイル発射で大新聞・テレビが大騒ぎ しかし米軍オスプレイの方が問題】の続きを読む

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