南カリフォルニア大（米国）は２１日、日米の１０代の子どもとその親それぞれ約６００組を対象にしたスマートフォンなどモバイル端末の使用に関する調査の結果を発表した。

子どもが新たなスキルを習得するのに役立つと考える親の割合は米国の８８％に対し日本は２５％にとどまりモバイル端末の有用性などを巡る両国の意識の違いが浮き彫りになった。



米国の調査を担当したＮＰＯ「コモン・センス・メディア」のジェームズ・ステイヤー代表は「米国では、２１世紀を生き抜く上で科学技術の知識を活用する能力が不可欠だと親たちが認識している」と解説。
同様の意識は日本でも高まるだろうと指摘した。

　北國新聞
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